ネイルチップ販売には資格が必要？ネイルチップを売るまで

ネイルチップを自作して販売する場合、販売に関しての資格は必要なのか気になるところ。そこで、今回はネイルチップの販売資格についてを説明します。

ネイルチップの販売には資格が必要？

 

ネイルチップを自作して販売する場合、販売に関しての資格は必要なのか気になるところ。

 

そこで、今回はネイルチップの販売資格についてを説明します。

 

ネイリストの資格はなくてもOK

 

まず、技術に関してですが、ネイリストの資格は民間の検定です。独占資格ではないので、資格取得をしていなくてもOKです。

 

販売に関しては、知的財産権や所得税等の知識を得ていた方がよいです。

 

知的財産権は、商用のキャラクターを使用したり、市販品のコピーをしたりしなければ大丈夫。

 

所得税は、一定額を超えた場合には確定申告をして税金を納付しなければなりません。給与所得者の場合は、雑所得の年間合計は20万円以上で、これ以上の利益が出た場合は申告が必要です。

 

もし、今後仕事とみなされるような形態と規模になった場合は、通信販売業者になってしまうので、違った手続きが必要です。

オークションは高値で売りにくい

 

自作のネイルチップの販売に資格は不要ですが、オークションを利用して販売する場合、センスのよいものでもなかなか高値では売れないものです。

 

実際に、オークションサイトで有名な「ヤフオク！」で「ハンドメイド　ネイルチップ」で検索してみましたが、両手分で300円～500円程度で販売されているものが多かったです。

 

技術アップのための練習が目的だったり、販売顧客の年齢層を知るためだったり、販売の練習をしたいといった目的がある場合でしたらよいのですが、高値で売れることをあまり期待しない方がよさそうです。

注意書きや説明書はつけよう

 

最近、資格を持っていないネイリストによる粗悪な施術が問題になっているケースもあります。

 

たとえば、爪とチップの間がカビてしまうグリーンネイルの問題は、そういった知識のないネイリストに施術された方に起きることが多い傾向があります。

 

やすりをかけすぎて薄くなってしまった爪にジェルネイルを施してしまい、その後自爪が痛くなってしまったというケースも。指の先は全神経が集中する場所なので、とても痛かったと思われます。

 

もし、ネイルチップの販売をする場合は、こうしたクレームがくる可能性があることは覚悟しておきましょう。

 

ですからリスクを抑えるためにも、説明書や「くれぐれも…」というような注意書きを、チップに同封すべきだと思います。



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